日本のキリスト教の現状

現在、日本の総人口の約１％がキリスト教の信者であるといわれています。

そのうち、カトリックの信者が４５万人、プロテスタント諸派の信者が６５万人、日本基督教団の信者が１０万人です。

正教会の信者は約２万５千人で、キリスト教の信者のうち最も小さい規模になっています。

明治初期から中期にかけては、日本政府の推し進めた欧化政策によって、キリスト教に関心を持つ市民が増え、入信者も再び増え始めていました。

しかし、明治中期以降、国粋主義に風向きが変わると、キリスト教に対する見方も次第に変化し始めたのです。

昭和に入り、日本中が軍国主義一色に染まり、神道が国家の宗教であるという政府の方針に変わると、キリスト教への監視と弾圧が厳しさを増します。

カトリック、プロテスタント、正教会ともに同様の弾圧と監視を受けます。

本来ならば、戦争に反対しなければならないキリスト教の各教会は、信者と信仰を守るため、苦渋の決断として戦争を容認し、天皇崇拝を容認します。

この出来事を後に教会の罪として認め、反省する動きが最近になって活発になってきました。

戦後になると、GHQによって国家神道が廃止され、日本国憲法によって宗教の自由が認められました。

これをきっかけにして、宣教師たちはこぞって日本を訪れ、戦争で傷ついた市民を癒す心の拠りどころとして、日本各地に教会を建設していきます。

かねてから準備されていた口語訳の聖書が日の目を見たのもこの頃です。

カトリックやプロテスタントが順調にその立場を復活させる中、日本正教会だけは不安定なままでした。

なぜならば、ソビエト連邦の影響を強く受けていた正教会は、日本中から「共産主義」「赤」とのレッテルを貼られ、日本国内での立場を弱くしていったのです。

しかし、信者たちは差別的な世論に負けず、明治時代に翻訳された奉神礼（祈祷）を守り抜き、地道な布教活動を続け、現在では安定した布教活動を続けています。

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